新型コロナの「ワクチン開発」に投資するならこの銘 柄！「モデルナ」「バイオンテック」など、“ワープ・ スピード作戦”への採用も期待できる米国株を解説！

↓今注目の「投資テーマ」の解説＆銘柄はこちら！↓
	●ウクライナ情勢	●東証再編	●株主優待株
●防衛	●メタバース	●高配当株
●脱炭素	●化石燃料	●再生可能エネルギー
●アマゾン	●半導体材料	●抗原検査
●米株／シェール	●米株／旅行	●米株／EV
●米株／高配当株	●米株／ワクチン	●米株／燃料電池
●米株／GAFAM	●米株／天然ガス	●米株／2022年戦略

米国で最も感染被害の大きかったニューヨーク州でも、徐々に外出禁止令の解除が始まる

　米国では、先週あたりから多くの州で外出禁止令が解除され始めています。注目のニューヨーク州でも5月15日から、感染抑制が上手く行っている区から順番に外出禁止令の解除が始まりました。長い間、自宅に閉じこもっていた市民は久しぶりに自由に外出できるようになり、お店もだんだん開き始めています。

　このため、目先は激しい落ち込みを見せた米国経済がリバウンドする可能性があります。

　しかし、その場合でも、新型コロナウイルスに対する不安が払拭されたわけではありません。エレベーターのボタンを押す、地下鉄のつり革をつかむ、お店のドアを開ける……そういうこれまで我々が無意識にやっていたことが、不快に感じられます。

　またレストランは、ソーシャル・ディスタンシングの観点からすぐに100％のキャパシティで営業することが許されず、最初は30％くらいから徐々に戻していくことを強いられます。

　夏の間はウイルスの活動が抑えられるので新規感染者数はあまり増えないと思いますが、秋になると再び新型コロナウイルスが猛威を振るうリスクも指摘されています。そのときは、再び外出禁止令が発令されるかもしれません。

　つまり、米国の景気回復は「V字型」ではなく、ノコギリの歯のような「ギザギザ型」になってしまうかも知れないのです。それを防ぎ、経済が昔の活気を完全に取り戻すためには、新型コロナウイルスのワクチンの登場を待たねばなりません。

100を超えるワクチン開発プロジェクトの中から、成果が期待できる5つをピックアップ

　現在、世界中で100以上の新型コロナウイルス向けワクチン開発プロジェクトが動いています。それらの中にはしっかりとしたプロジェクトもありますが、ワクチン開発プロジェクトとは名ばかりのいい加減なプロジェクトもあります。そこで、私が「このプロジェクトはしっかりしている」と考える会社を選び出したのが下の表です。

■新型コロナウイルス向けワクチンの主な開発プロジェクト
会社名	手法	現在の状況	ワープ・スピード作戦への採用	作り置き目標
モデルナ（MRNA）	mRNA	P1継続中、P2開始	濃厚	10億人分、EUAの可能性あり
バイオンテック（BNTX）／ファイザー（PFE）	mRNA	P1（4ワクチン候補を並列して臨床試験中）	濃厚	2021年までに数億人分、EUAの可能性あり
サノフィ（SNY）／グラクソ・スミスクライン（GSK）	抗原性補強材遺伝子組み換え型	下半期にP1予定	なし	2021年6月までに6億人分
ノヴァヴァックス（NVAX）	抗原性補強材遺伝子組み換えナノ粒子	P1開始、CEPIから寄付あり	可能性あり	EUAの可能性あり
ジョンソン&ジョンソン（JNJ）	非複製ウイルス運び屋（Vector）型	9月にP1予定	可能性あり	2021年にEUAの可能性あり
※「P1」「P2」は、それぞれ第１相臨床試験、第2相臨床試験のこと。「ワープ・スピード作戦（Operation Warp Speed）」は、トランプ政権が打ち出したワクチンの早期開発計画で、これに採用される米国政府によるワクチンの買い取りが約束される。

　各社のプロジェクトについて、ひとつずつ解説していきましょう。

【モデルナ】5月から、早くも「第2相臨床試験」を開始！スイスのバイオ薬生産下請け会社と生産委託契約を締結済み

　モデルナ（ティッカーシンボル：MRNA）は2018年に新規株式公開（IPO）したばかりの若い会社ですが、非常に高い研究開発力を誇っています。1月に中国の武漢の研究者が新型コロナウイルスのゲノム（遺伝子情報）をオープンソース・データベースにアップし、世界の研究者がそれにアクセス可能になったとき、モデルナは短期間でワクチンの試作品を完成させ、一番乗りでアメリカ国立衛生研究所（NIH）に納入したことで、世界中をアッと言わせました。

　モデルナのワクチンは、すでに第１相臨床試験（P1）を終えており、5月から第2相臨床試験（P2）が開始されたところです。この臨床試験はNIHがじきじきに行っています。

　なお、モデルナの取締役で新薬開発委員会の委員長を務めていたモンセフ・スラウィ博士は、トランプ政権の「ワープ・スピード作戦（Operation Warp Speed）」の総指揮者に起用されたため、利益相反を防ぐ見地から先週モデルナの取締役を辞しています。

　ワープ・スピード作戦では、有望と思われるワクチンに対して承認を待たずに米国政府が大量に買い取ることを約束することで、すぐにワクチンの量産、作り置きができるようにしています。なぜなら、ワクチンは発注から納品までにかかるリードタイムが長く、承認が出てから量産に入ったのでは秋に予想される新型コロナウイルスの再流行に間に合わないからです。

　モデルナは、マサチューセッツ州に自社のバイオ工場を持っており、臨床試験に使われるワクチンの量産をすでに始めています。さらに、将来モデルナのワクチンが承認され、大量生産が必要となった場合に備えて、スイスのバイオ薬生産下請け会社・ロンザとワクチン生産委託契約を交わしています。

　モデルナは、今年の年末までに10億人分のワクチンを作り置きするという極めてアグレッシブな目標を掲げています。

　これらの諸条件から考えて、モデルナがトランプ政権のワープ・スピード作戦のパートナー企業に選ばれる可能性は極めて濃厚だと言えるでしょう。

　モデルナがワープ・スピード作戦のパートナー企業になった場合、米政府から大量のワクチンが発注されます。しかし、それはモデルナのワクチンが承認されることを保証しません。もしモデルナのワクチンが効かなければ、作り置きしたワクチンはすべて廃棄処分になります。

　ただ、その場合でも緊急利用承認（EUA）という形で、新型コロナウイルス患者へのケアの最前線で戦っている医者や看護婦に対して、特別措置として利用が認められる可能性があります。

　なお、モデルナの株価は、過去3カ月で252%も上昇しました。

⇒モデルナ（MRNA）の最新の株価はこちら！

モデルナ（MRNA）チャート／日足・6カ月（出典：SBI証券公式サイト）※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示

【バイオンテック／ファイザー】「高齢者向け」など、患者の状況に合わせた4種類のmRNAワクチンを並行して開発

　次にワクチン開発レースで先頭近くを走っているのは、ドイツのバイオンテック（ティッカーシンボル：BNTX）と米国のファイザー（ティッカーシンボル：PFE）の連合です。

　バイオンテックは、長く「mRNA」に関する技術を温めて来た会社で、その研究開発力はモデルナ同様に強力です。バイオンテックは、マインツ大学の教授を務めていた“おしどり夫婦”が始めた会社で、ドイツのバイオ産業の中核企業と言えます。

　mRNA技術によるワクチン開発は、ソフトウェアによりタンパク質をデザインする感覚に近いです。そのメリットは、開発に要する時間が比較的短い点にあります。

　新型コロナウイルスは、しばしば変異（mutation）することが予想されており、折角、ワクチンを完成させても「これは武漢型」、「これは欧州型」という風にバージョンの違う新型コロナウイルスが次々に登場すると、ワクチンの開発が追いつかないリスクがあります。その際、mRNA技術なら、ゲノムのプログラムをちょっと手直しすることで、すぐに変異に対応することができます。

　さらに、mRNAベースのワクチンの量産は伝統的なワクチンの製造手法より簡単であり、そのこともワクチンの大量供給を早めると期待されます。

　一方、デメリットとしては、mRNAベースのワクチンは過去に一度も成功した例がないことが挙げられます。つまり、バイオンテックのワクチンも、同じくmRNAベースであるモデルナのワクチンも「空振り」に終わるリスクが高いのです。

　この点を考慮し、バイオンテックは、「高齢者向け」など患者の状況に合わせた全4種類のmRNAワクチン候補を並列で、同時に臨床試験を進めています。このやり方は、バイオンテックのワクチンの成功確率を高めると考える関係者もいます。

　一方、ファイザーは、ワクチンの製造を担当するパートナー企業です。実はワクチンを量産するキャパシティを持っている企業は世界でも5社程度しかなく、ファイザーはその内の1社です。世界屈指の製薬会社であるファイザーが、数ある候補の中からバイオンテックを選んだということは、バイオンテックの研究開発力が高く評価されていると解釈していいでしょう。

　なお、バイオンテックの株価は過去3カ月に53%上昇しましたが、これは他社に比べれば物足りない数字です。バイオンテックの株価が出遅れている理由は、米国市場で売買されているのが同社のドイツ株ADR（米国預託証券）であること、さらに、経営者の英語のプレゼンが下手なためにアメリカの投資家が同社の真価を理解してないこと、などが挙げられます。

⇒バイオンテック（BNTX）の最新の株価はこちら！

⇒ファイザー（PFE）の最新の株価はこちら！

ファイザー（PFE）チャート／日足・6カ月（出典：SBI証券公式サイト）※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示

【サノフィ／グラクソ・スミスクライン】パスツール研究所にルーツを持つ由緒正しきワクチン製造販売会社が参加

　サノフィ（ティッカーシンボル：SNY）はフランスの大手製薬会社で、子会社にサノフィ・パスツールというヒト用ワクチンの製造販売会社があります。社名にある「パスツール」は、「近代細菌学の開祖」と言われるフランスの細菌学者ルイ・パスツールの名前を冠した由緒正しいパスツール研究所を指します。

　サノフィ・パスツールに蓄積された過去の研究実績は、リヨンのメリュー研究所やトロントのコンノート研究所などの由緒ある研究機関にルーツを求めることができ、まさにワクチン開発の大御所と言えます。

　そんなサノフィが、英国の大手製薬会社・グラクソ・スミスクライン（ティッカーシンボル：GSK）と組んで開発している新型コロナウイルス向けワクチンは、「抗原性補強材遺伝子組み換え型」と呼ばれる伝統的な手法で作られます。

　ワクチン開発では、「過去に成功した実績のある手法や量産技術がものをいう」という考え方があり、その点でサノフィ／グラクソ連合は無視できない存在です。

　サノフィは大手製薬会社であり、新型コロナウイルスの開発以外にもたくさんのビジネスに手を染めているため、この材料だけで株価が動いているわけではありません。そのため、サノフィの株価の過去3カ月のパフォーマンスは－6.8％と下落しています。

⇒サノフィ（SNY）の最新の株価はこちら！

⇒グラクソ・スミスクライン（GSK）の最新の株価はこちら！

グラクソ・スミスクライン（GSK）チャート／日足・6カ月（出典：SBI証券公式サイト）※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示

【ノヴァヴァックス】ビル&メリンダ・ゲイツ基金基金も出資するCEPIが、高い評価を下して3.8億円の寄付を行う

　ノヴァヴァックス（ティッカーシンボル：NVAX）は、メリーランド州に本社を置く小規模なワクチン開発企業です。

　ノヴァヴァックスの実績は、今回紹介している他の企業に比べると劣ります。しかし、ノヴァヴァックスが開発している新型コロナウイルス向けワクチンは、ビル&メリンダ・ゲイツ基金や英国のウエルカム基金などがスポンサーとなっている感染症流行対策イノベーション連合（CEPI）から高い評価を得ており、第2相臨床試験を進めるための費用として3.8億ドルの寄付を受けました。これは、CEPIがこれまでに拠出したどの支援金より大きい金額です。

　ノヴァヴァックスの新型コロナウイルス向けワクチンは、「抗原性補強材遺伝子組み換えナノ粒子」という伝統的な手法を使っています。トランプ政権のワース・スピード作戦は、リスク分散のために新しい手法であるmRNA技術と伝統的手法の両方のワクチン開発を支援すると予想されるため、ノヴァヴァックスが抜擢される可能性は高いと考えます。

　ノヴァヴァックスの過去3カ月の株価パフォーマンスは、＋489%でした。

　なお、ノヴァヴァックスは、自社でワクチンを製造する工場は持っていません。したがって実際のワクチンの製造にあたっては、エマージェント・バイオソリューションズ（ティッカーシンボル：EBS）を起用する契約をすでに締結しています。過去3カ月のエマージェントの株価パフォーマンスは、＋29%でした。

⇒ノヴァヴァックス（NVAX）の最新の株価はこちら！

ノヴァヴァックス（NVAX）チャート／日足・6カ月（出典：SBI証券公式サイト）※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示

【ジョンソン＆ジョンソン】世界最大級の製薬会社は、他社と違うアプローチ方法で新型コロナウイルスのワクチン開発を進行中！

　ジョンソン＆ジョンソン（ティッカーシンボル：JNJ）は、世界最大級の製薬会社／医療機器メーカーです。ジョンソン＆ジョンソンでは、独自のチームが新型コロナウイルス向けワクチンの開発にあたっています。

　ジョンソン＆ジョンソンが使用する手法は「非複製ウイルス運び屋(Vector)型」と呼ばれるものであり、上記のどの企業ともアプローチ方法が違います。ワープ・スピード計画の立場からすれば、このような毛色の違うアプローチ方法はリスク分散の観点から大歓迎です。

　ジョンソン＆ジョンソンのワクチンが臨床試験に入るのは9月と見られており、有望なワクチン候補の中では最も遅れています。しかし、ジョンソン＆ジョンソンがあえて臨床試験を急がない理由は、豊富な経験から、急いで中途半端な仕事をするよりじっくり煮詰めた方が良いという考えを持っているからです。

　ジョンソン＆ジョンソンの過去3カ月の株価パフォーマンスは、＋1%でした。

⇒ジョンソン＆ジョンソン（JNJ）の最新の株価はこちら！

ジョンソン＆ジョンソン（JNJ）チャート／日足・6カ月（出典：SBI証券公式サイト）※画像をクリックすると最新のチャートへ飛びます拡大画像表示

【今週のまとめ】ワクチン開発プロジェクトという「博打」に勝てる可能性が高い企業に投資しよう！

　現在、世界では100以上の新型コロナウイルス向けワクチン開発プロジェクトが動いています。それらのうち成功するのは、おそらく1〜3つ前後でしょう。つまりワクチン開発は「博打」なのです。

　今回は、それらの中で最も期待ができるプロジェクトを紹介しました。特にバイオンテックは、高い研究開発力を持ち、ファイザーという良いパートナーに恵まれていますが、株価的には出遅れています。この銘柄がリスク・リワード的には一番魅力的です。

【※米国株の「新型コロナ向けワクチン」関連銘柄の記事はこちら！】⇒米国の新型コロナ関連株では“ワクチン製造下請け”の「エマージェント･バイオソリューションズ」に注目！ ワクチン開発競争の勝者に関係なく売上増の可能性大

⇒新型コロナ治療薬が話題の｢ギリアド・サイエンシズ｣を解説！ その他｢モデルナ｣｢リジェネロン｣など、経済復活のカギとなるバイオ関連のリーダー企業を狙え！

⇒米国株が二番底リスクを警戒する中、狙い目は「新型コロナ治療薬・ワクチン」の関連銘柄！　一方で米国市場全体の株価推移は、新型コロナの感染者数次第！

↓今注目の「投資テーマ」の解説＆銘柄はこちら！↓
	●ウクライナ情勢	●東証再編	●株主優待株
●防衛	●メタバース	●高配当株
●脱炭素	●化石燃料	●再生可能エネルギー
●アマゾン	●半導体材料	●抗原検査
●米株／シェール	●米株／旅行	●米株／EV
●米株／高配当株	●米株／ワクチン	●米株／燃料電池
●米株／GAFAM	●米株／天然ガス	●米株／2022年戦略

【※米国株を買うならこちらの記事もチェック！】⇒米国株投資で注意が必要な「為替」と「税金」とは？「特定口座(源泉徴収あり)」か「NISA口座」で投資をして、口座内に「米ドル」を残さないのがポイント！

【2022年2月1日時点】 「米国株」取扱数が多いおすすめ証券会社

◆マネックス証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
4700銘柄以上	約定代金の0.495％※最低手数料0米ドル、上限手数料22米ドル
【マネックス証券のおすすめポイント】4700銘柄以上の米国株と約2600銘柄の中国株を取り扱っており、外国株式の取り扱い銘柄数の多さはトップクラス。米国株は最低手数料0ドルから購入可能。買付時の為替手数料0円（売却時は1ドルあたり25銭）なので、実質的な取引コストを抑えることができる。さらに、外国株取引口座に初回入金した日から20日間は、米国株取引手数料（税込）が最大3万円がキャッシュバックされる。また、米国ETFの中で「USAプログラム」対象銘柄は実質手数料無料（キャッシュバック）で取引が可能。さらに中国株の手数料は業界最低レベルで、約定金額の0.275%（下限49.5香港ドル～上限495香港ドル）。しかもNISA口座なら、日本株の売買手数料が無料なのに加え、外国株（海外ETF含む）の購入手数料も全額キャッシュバックされて実質無料！ 企業分析機能も充実しており、一定の条件クリアすれば銘柄分析ツール「銘柄スカウター米国株」「銘柄スカウター中国株」が無料で利用できる。
【関連記事】◆【マネックス証券の特徴とおすすめポイントを解説】｢単元未満株｣の売買手数料の安さ＆取扱銘柄の多さに加え、｢米国株・中国株｣の充実度も業界最強レベル！

◆SBI証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
約5000銘柄	約定代金の0.495％※最低手数料0米ドル、上限手数料22米ドル
【SBI証券のおすすめポイント】ネット証券最大手だけあって、米国、中国（香港）、韓国、ロシアからアセアン各国（ベトナム、インドネシア、シンガポール、タイ、マレーシア）まで、外国株式のラインナップの広さはダントツ！ 米国株は手数料が最低0米ドルから取引可能で、一部米国ETFは手数料無料で取引できる。米ドルの為替レートは「片道25銭」と他の証券会社と同じレベルだが、住信SBIネット銀行の外貨預金口座から入金すれば「片道4銭」で両替可能。差額の21銭は1ドル＝108円なら約0.19％に相当するので、かなりお得だ。あらかじめ設定した金額か株数（口数）で定期的に買付する「米国株式・ETF定期買付サービス」が便利。 NISA口座なら、日本株の売買手数料だけでなく、海外ETF（米国・中国・韓国）の買付手数料も無料に。米国企業情報のレポート「One Pager」、銘柄検索やソートに使える「米国株式決算スケジュールページ」や「米国テーマ・キーワード検索」、上場予定銘柄を紹介する「IPOスピードキャッチ！（米国・中国）」など情報サービスも多彩。また、2021年4月から米国株式取引専用の「米国株アプリ」が登場した。インドネシアやタイなどのアセアン各国に関しては、主要約70銘柄の個別企業レポート「ASEANアナリストレポート」を提供している。
【関連記事】◆【SBI証券の特徴とおすすめポイントを解説！】株式投資の売買手数料の安さは業界トップクラス！ IPOや米国株、夜間取引など、商品・サービスも充実◆「株初心者＆株主優待初心者が口座開設するなら、おすすめのネット証券はどこですか？」桐谷さんのおすすめは松井、SBI、東海東京の3社！

◆楽天証券　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
4700銘柄以上	約定代金の0.495％※最低手数料0米ドル、上限手数料20米ドル
【楽天証券おすすめポイント】米国、中国（香港）、アセアン各国（シンガポール、タイ、マレーシア、インドネシア）と、幅広い銘柄がそろっているうえ、海外ETFの取り扱い数も、米国ETF約350本を含む、約400本と業界No.1！ 所定の米国ETF9銘柄については買付手数料が無料で取引ができる。米国株式の注文は、最大90日先まで指値注文が有効で、「約定通知メール」サービスとあわせて利用すると便利。米国株の注文受付時間が、土日、米国休場を含む日本時間の朝8時～翌朝6時と長いので、注文が出しやすいのもメリット。アセアン株式の情報も充実。財務分析でよく使われるPERなどの主な指標、過去5年間の業績推移や今後2年間の業績予想もチェックが可能だ。NISA口座なら買付手数料が無料（売却時の手数料は必要）なのもメリットだ。取引から情報収集までできるトレードツールの元祖「マーケットスピード」が有名。さらに、スマホ向けトレードアプリ「iSPEED」でも米国株取引が可能になった。ツール内では日経新聞の記事を無料で読むこともできる。
【関連記事】◆【楽天証券おすすめのポイントは？】トレードツール「MARKETSPEED」がおすすめ！投資信託や米国や中国株などの海外株式も充実！◆【楽天証券の株アプリ／iSPEEDを徹底研究！】ログインなしでも利用可能。個別銘柄情報が見やすい！

◆DMM.com証券（DMM株）　⇒詳細情報ページへ
米国株の取扱銘柄数	取扱手数料（税込）
1500銘柄以上	無料
【DMM.com証券おすすめポイント】2019年12月に米国株の売買手数料を完全に無料化したことで、取引コストに関しては一歩リード！ただし、配当金が円に両替される際の為替スプレッドが1ドルあたり1円と高いので、割り狙いで長期保有する人は注意が必要だ。取扱銘柄数は少なめだが、FAANGなどの有名IT株やバンガードなどの人気ETFは、きちんと網羅されている。他社と違う点としては、外貨建ての口座がなく、売却時の代金や配当が自動的に受け付けから円に交換されること。その後で持っておきたい人にはデメリットだが、すべて円で取引されるため初心者にとってはわかりやすいシステムと言えるだろう。また、米国株式と国内株式が同じ無料取引ツールで一元管理できるのもわかりやすい。米国株の情報として、米国株式コラムページを設置。ダウ・ジョーンズ社が発行する「バロンズ拾い読み」も掲載されている。
【関連記事】◆DMM.com証券「DMM株」は、売買手数料が安い！大手ネット証券との売買コスト比較から申込み方法、お得なキャンペーン情報まで「DMM株」を徹底解説！◆【証券会社比較】DMM.com証券（DMM株）の「現物手数料」「信用取引コスト」から「取扱商品」、さらには「最新のキャンペーン情報」までまとめて紹介！
【米国株の売買手数料がなんと0円！】

※ 本記事の情報は定期的に見直しを行っていますが、更新の関係で最新の情報と異なる場合があります。最新の情報は各社の公式サイトでご確認ください。